台風に集中豪雨...改めて知っておきたい「ハザードマップの活用法」

東京大学大学院情報学環特任教授 群馬大学名誉教授の片田敏孝(かただ・としたか)先生に「ハザードマップの活用法」について教えていただきました。

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近年、初夏から秋にかけて全国のあちこちで台風や集中豪雨による被害が出ています。

少し前では考えられなかったような水害が毎年のようにどこかで起こるようになり、対策の必要性を感じている人も多いのではないでしょうか。

そんな中で注目されているのが、ハザードマップ(被害予測地図)です。

ハザードマップは洪水や高潮、津波や土砂災害などに対して、地図を色分けしてその危険性の高低を示すものです。

洪水や高潮のハザードマップは、住宅地が浸水した際の水深が色で区別されています。

では、このハザードマップはどのように利用すればいいのでしょうか。

防災について詳しい片田敏孝先生は「防災で重要なのは、自分でいざというときのために備えておくこと。ハザードマップは、その目安になるものです」と話し、上記のような利用をすすめています。

片田先生は「ハザードマップは手元に置いておくだけでは意味がありません。水害が起こる前に見て、考え、自分と家族の行動を決めておくことが必要です」と訴えます。

ただし、と片田先生は続けます。

「ハザードマップを見る際には、気を付けていただきたいことがあります」。

どういうことでしょうか。

まずは、ハザードマップを信じ切らないということです。

「自宅周辺に色が付いていないからといって、絶対浸水しないわけではありません。想定以上の雨量になることも考えられます」と、片田先生。

ハザードマップは「安全情報」ではなく「危険情報」なのです。

「安全を保証するものではなく、あくまで危険性を示すものだと考えましょう」(片田先生)

第二に、ハザードマップの情報を自宅周辺の状況に沿って読み替えることが大切です。

「浸水時の水深が浅くても、自宅が山の斜面のそばや川のそばだと急な水の流れが発生し、足を取られることもあります」と、片田先生。

そして最後に、「受け身ではなく主体的に考えることが必要」と、片田先生は力を込めます。

これまで日本では、災害からの安全確保については行政に頼り切りだった面があると指摘します。

「今回の新型コロナウイルス感染症からも学んだことですが、自分や自分の身の回りの大切な人の安全は、自分の行動が決定づけます。コロナでは、ほとんどの人が自分や周囲の人を守るためにマスクを着け、夜に飲み歩かず行動を自粛しました。水害も同じで、自分で考え、行動に移すことが身を守ることにつながります」(片田先生)

さらに「近年ほどの規模の水害になると、行政側としても想定以上の被害になってしまうため、その対応には限界があります」と指摘します。

そうなった場合、自分の安全は自分で確保しなければなりません。

そのための事前準備の目安となるのがハザードマップなのです。

「これまで日本では水害含め災害対策は行政任せで、きつい言い方をすれば"災害過保護"と言える状態が続いていました。いまは、それでは自分や家族の安全は守れません」と、片田先生。

ハザードマップはただ自宅に置いておくのではなく、万が一に備え、普段から積極的に利用しておくことが大切です。

備えておきたいこと

1.ハザードマップを入手しておく

洪水のハザードマップは、まず国や都道府県など河川の管理者が浸水想定区域図を出し、そこに各自治体が避難所などの情報を加えて作成され、各自治体から紙の配布やインターネットを通じて住民に提供されています。お住まいの地域の役所や、自治体のホームページから入手できます。国土交通省のハザードマップポータルサイト(ホームページ)を利用するのも便利です。

2.「わが家」の行動を決めておく

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いざ水害が身近に迫ったとき、避難勧告が出たらすぐに自宅外に避難する方が安全なのか、あるいはしばらく様子を見た上で避難する方が安全なのかや、避難する場合はどの避難所にどの道のりで行くかということなどを、ハザードマップを見ながら考えておきましょう。

3.食べ物や水などを用意しておく

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地震などへの対策と同様ですが、最低限の食べ物や水、懐中電灯、常備薬、タオル、着替え、携帯ラジオなどを、両手が空くリュックサックに詰めて常備しておきましょう。浸水した場合、両手が使える方が危険が少ないのです。貴重品の持ち出しもお忘れなく。

ハザードマップ利用時に 気を付けたいこと

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受け身ではなく主体的に考えること
ハザードマップで示された自宅周辺の浸水時の水深で一喜一憂してはいけません。ハザードマップを確認した上で、いざ水害時に避難する場合は避難所までの道のりに危険な場所はないか、水深はどのくらいになるのか、ということを主体的に考えておきましょう。

ハザードマップを信じ切らないこと
「東日本大震災では、津波の想定被害地域に住んでいなかった人が逃げ遅れるというケースがありました」(片田先生)。想定外の規模となる可能性を常に考えておきましょう。ハザードマップに色が付いていないからといって、浸水しないとは限りません。

自宅周辺の状況に合わせ読み替えること
ハザードマップは、多くの場合一定のエリアごとに想定された危険情報です。各個人宅の立地までは考慮されていません。自宅が斜面近くや川沿いだと水流が強いかも、周囲と比べ低い土地だと想定より浸水が深いかも、と自宅周辺に合わせて読み替えが必要です。

取材・文/仁井慎治 イラスト/やまだやすこ 地図/小林美和子

 

東京大学大学院情報学環特任教授 群馬大学名誉教授
片田敏孝(かただ・としたか)先生
1960年生まれ、岐阜県出身。90年、豊橋技術科学大学大学院博士課程修了。群馬大学大学院理工学府教授などを経て、現職。近著に『ハザードマップで防災まちづくり―命を守る防災への挑戦―』。

この記事は『毎日が発見』2020年8月号に掲載の情報です。

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