「人生の最期のときまで住み慣れた自宅で過ごしたい」と願う人は多いですが、それをかなえるためには「在宅医療」や「在宅介護」の連携や、自分が終末期にどのような治療を受けたいかという「意思表示」が重要です。長年「在宅医療」に携わってきた医療法人アスムス理事長の太田秀樹先生に「在宅医療」と「延命治療」の現在についてお聞きしました。今回は、終末期医療の概要についてお伝えします。
かつての日本では、自宅で最期を迎えるのが当たり前でした。1951年には「自宅で亡くなる人」が82.5パーセントと多数を占め、「病院で亡くなる人」はわずか11.7パーセントでした。そして1980年頃に、自宅と病院の死亡数の逆転が見られます。
「当時、私が在宅医療をしていた地域では、世間体を気にして自宅から病院に移り、治療を尽くした格好で最期を迎えさせたい、と希望する家族が多くいました」と、在宅医療を28年間続ける太田先生は話します。現在は、自宅や施設で亡くなる人の割合が増加傾向にあります。その分、病院で亡くなる人が減っています。
最期を迎える場所は病院が減り自宅・施設が増加傾向！
出典：厚生労働省「人口動態統計」（2016年）を基に作成
終末期医療について話し合ったことがある人は約４割
一方で、終末期にどんな治療を受けたいかについて、家族と話し合っている人の割合は約40パーセントです。
終末期医療について家族や医療関係者と話したことはありますか？ 
出典：厚生労働省「人生の最終段階における医療に関する意識調査」（2017年度）を基に作成
太田先生は「自分のため、残される家族のためにも、最期の迎え方の準備をしてほしいです」と話します。
こうした現状を頭に入れつつ、次の記事では「在宅医療」「延命治療」の変化についてみていきましょう。
次の記事「理想の在宅医療に欠かせない「地域包括ケアシステム」って？／延命治療（２）はこちら。
取材・文／松澤ゆかり
