好景気の波は2030年まで続く!?　今から資産を増やすなら「技術革新分野」を狙え／お金の教養

長く続いたデフレのトンネルから脱しようとする日本。しかし、世の中的に景気がよくても、それを実感できていない人は多いのではないでしょうか？　老後破産や格差社会の不安が広がる昨今、自分を守るために必要なのが「お金の教養」です。

本書『知らないと損をする! 株高時代の「お金の教養」』で、株高時代を逃さず、チャンスをつかむ方法を学びましょう！

◇◇◇

前の記事「お金が世界に溢れてる!?　世界を巻き込む「マネーバブル」の波に乗ろう！／「お金の教養」（４）」はこちら。

　

日本でもマネーバブルが起こり始めています。記憶に新しいのは「コインチェック事件」。２０１８年１月、不正アクセスで仮想通貨「ＮＥＭ」が５８０億円ぶん流出したという一件ですが、ここで判明したのは、20 万人もの日本人がＮＥＭを買っていたという事実です。

ＮＥＭでさえ 20 万人いるのですから、ビットコインとなれば１００万人は下らないでしょう。富裕層のみならず、一般市民にまで投資へのニーズの高まりが押し寄せているのです。

この話を聞いて、「投資って怖そう」と感じている皆さん。ここはもっと前向きになりましょう。上がりそうなものに、一足先に投資している人々がさまざまな形で大儲けし始めている、その流れにこそ注目すべきです。そう、マネーバブルは資産形成のチャンスなのです。実際、この２、３年で、富裕層、金融資産１億円以上の人々が増えています。その多くは株式など金融商品の値上がりによるものです。

初心者の方々に、いきなり外債や仮想通貨に手を出せとはいいません。おすすめしたいのは、「お金の教養」を身につけ始めたばかりの皆さんにもできる、「これから上がる株」への投資です。皆さんが気づいていない間に、ひそかに熱しているマネーバブル。他の人たちが気づく前に、乗らない手はありません。

　

２０３０年まで続く大波

マネーバブルの波は株式市場にも押し寄せています。
長い低迷期を終えて回復の道をたどっている株価。この上昇、いつまで続くと思いますか？

「２万７０００円にもなりえる、という２０１９年半ばがピーク？」
「東京オリンピックが開催される２０２０年がピーク？」
「その前に、２０１９年の消費税増税で上昇は打ち止めになるのでは？」

──と思われるでしょうか。たしかに、そのあたりでいったん落ち着きは見せるでしょう。しかし、その後再び不景気に陥ると考えるのは間違いです。

アナリストや経済学者のなかには「オリンピックが終わったら好景気も終わり」という悲観論を述べる人もいますが、私の見方は違います。好景気の大きな波は２０３０年ごろまで続く、と読んでいます。

次章で詳しく説明しますが、株価の上下には長短さまざまな波があります。

その中で、一番大きいスパンは 20 年。今回の上昇は２０１２年末から始まっていますから、そこから 20 年間にわたって株価上昇の波が続く、という読みです。また、リーマンショック後の安値、２００９年３月の７０５４円の大底から 20 年という読み方もありえます。なので、２０２９～２０３２年前後までの長期上昇波動ともいえます。

その根拠は、今回の好景気に、政府肝いりの「第４次産業革命」が絡んでいることです。第１次～第３次の産業革命が起こった過去を振り返っても、技術革新を伴う上昇の波は、長く、力強く続くものです。

しかも、ＩＴハイテクを主役とした第４次産業革命に加え、「第５次産業革命」が遠からず来ることが予想されます。第５次の主役は仮想通貨です。現在は法律をはじめ環境整備が不十分なため、さまざまな事件も取りざたされていますが、仮想通貨の基盤である「ブロックチェーン」という技術革新が画期的であることは、疑う余地がありません。このように、「技術革新を伴う分野」に目を留めて投資をすれば、 20 年後には大金持ちになれるかもしれません。

「でも、オリンピックが終われば訪日外国人も減るし......」
という悲観論も、きっぱり捨ててしまいましょう。悲観論に流される人は、いくら景気が良くてもお金持ちにはなれません。

オリンピック後も、訪日観光客は増えます。オリンピックをきっかけとして来た人々が、リピーターになるからです。日本に来た人々は、日本が素晴らしい国だと気づきます。とりわけ、日本のあらゆる面での安全性には皆、大いに驚きます。

パリやロンドンではテロへの不安が絶えません。アメリカももちろんそうですし、加えて銃社会でもあります。そんな人々から見れば、治安の良い日本は天国そのもの。先進国でここまでのセキュリティを誇る国はそうそうありません。

　

次の記事「まさに「金の卵」！　初心者でも株価を10倍にできる「日本の飲食系株」に注目／お金の教養（６）」はこちら。