皆様こんにちは、『離活のためのアラフィフ貯金日記』の管理人"くるぴた"です。
ここでは昔、結婚生活中に起こった「おいおい、ちょっと待て」と思うような出来事などを中心に書いていきます。
【前回】「俺が養ってやろうか？」と離婚後に上から目線の元夫。慰謝料も払わなかったのに...!?／くるぴた
元夫と結婚して失敗だったと思う理由はいくつもあります。
その一つは、元夫がヘビースモーカーだったということ。
一日に一箱以上は吸っていました。
私は喘息持ちなのですが、北海道に来た当初は空気が綺麗になったせいか、喘息が一時的に治ったのです。
思えば最初の頃は、元夫が残業や出張で家を空けることが多かったせいもあったのでしょう。
しばらくすると夫が家に居る時間が多くなり、喘息は復活。
しかし私がいくら咳き込んでいても、元夫は決してタバコを減らしたりすることはありません。
「元々タバコを吸うことを知っていたのに、結婚したら自分の為に禁煙しろと言われても困る」 というのが元夫の持論でした。
こちらから見れば、ただの煙でも、本人は集中力が出るとかストレスが解消できると主張していましたし。
そんなこんなで、元夫がタバコを吸うこと自体にはあまり文句を言うこともできませんでした。
しかし、元夫のタバコで迷惑なのは、煙だけに止まらなかったのです。
当時で住んでいたのは3DKのマンション。
そのあちこちに、灰皿が常時設置されていたのです。
夫の部屋、ダイニング、リビング、そしてトイレ......
持ち運び用の携帯灰皿を含めば、全部で5つありました。
週2回のゴミの回収日迄には、その全てに吸殻が溜まります。
いくら何でも吸い過ぎなのではと思うのですが......
そして吸い殻を片付けるのは私。
灰皿が普通に置いてあるなら、まだイイけれど、元夫の部屋にある灰皿は、かなりの確率でひっくり返って床に落ちています。
床はフローリングでは無く、カーペット敷き。
ただでさえ目地に灰が入り込んで、掃除し難いのです。
しかも元夫の自室での過ごし方ときたら、お酒を飲みながらゲームをし、タバコも吸う。
そして時々そのまま寝る、と言うスタイル。
危なっかしくて仕方がありません。
布団での寝タバコも危ないけれど、ソファでダラダラ寝てる寝タバコもかなり危険です。
これでタバコに火が点いてたら、火事になるのでは......
そう思って毎回ヒヤヒヤしながら、元夫の部屋から声が聞こえなくなると、火の点いた吸殻が灰皿に残っていたり、床に落ちたりしていないかをチェックしに行きました。
ただでさえ料理中に酔っ払って寝てしまい、ボヤを出した前歴のある人なので、あまり信用できなかったというのもありますが......
一度、タバコとは違う焦げ臭いにおいがして見に行くと、酔って寝ている元夫の横で、灰皿に入った何かの紙の束がメラメラと燃えていました。
慌ててコップに水を汲み、上からかけて、事なきを得ましたが...
灰皿の中だし、そんなことをしなくても放っておけば消えたのかもしれません。
でも、そうじゃない可能性もゼロとは言えないのです。
おかげで、元夫が酒を飲みながら自室にこもっているときは安心して眠れなくなってしまいました。
私は今も睡眠障害で悩んでいるのですが、きっかけはこの辺りだったように思います。
そんな感じで、元夫のタバコに対してあまりイイ印象がない私でしたが、もう一つ苦痛なことがありました。
結婚して数年後、元夫は仕事が上手く行かなくなると、家で吸うタバコ代を私に負担させるようになったのです。
酒代とタバコ代を合わせて、月に2～3万は私が払っていた記憶があります。
私にとっては喘息の素なのに、お金まで払わされるのが理不尽でなりませんでした。
酒代もそうですが、自分の嗜好品の費用は自分で払うべきだと思うのですが、それが通用しないのが元夫。
しかし、この十数年で一番値上がりしていると言っていいのがタバコです。
元夫も出先で切らした時は自分で買ったりしているので、さすがにそれまで吸っていたセブンスターから安いエコーに変えたりしていましたか......
今久しぶりにネットで値段を見たら、セブンスターが600円、エコーでも500円になっていて驚きました。
離婚した当時は確か300円台だったはず。
あのまま離婚しないで一緒にいたら、こんな値段のものを負担させられていたかと思うとぞっとします。
離婚して数年、今は喘息の発作もほとんど出なくなり、穏やかに生活しているので、やはり離婚は正解でした。
たかがタバコ一つ取っても、公平な関係を築けていなかったのですから......
こうなるのも必然だったと、今なら思えるのです。
【おすすめ】「夜の生活がないから離婚」「お前のタイミングでやるのは嫌だ」身勝手な夫にもう限界
【おすすめ】「俺、会社辞めるから」と勝手に退職し、育児も丸投げのモラハラ夫と会話が成立しない
- ※
- 健康法や医療制度、介護制度、金融制度等を参考にされる場合は、必ず事前に公的機関による最新の情報をご確認ください。
- ※
- 記事に使用している画像はイメージです。
