「トレンド」を長い目で読めれば大きな儲けを生み出せる／お金の教養

長く続いたデフレのトンネルから脱しようとする日本。しかし、世の中的に景気がよくても、それを実感できていない人は多いのではないでしょうか？　老後破産や格差社会の不安が広がる昨今、自分を守るために必要なのが「お金の教養」です。

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急落しても慌てない！

さて、ここまでの波をグラフ化してみましょう。第一波、第二波と、天井が後ほど上がっています。このような、前の高値を上回る高値のことを「新高値」と呼びます。新高値が出るのは、短期サイクルを包括する長期のサイクルが上昇トレンドにある証拠です。消費税だ、ＥＵ離脱だ、大暴落でまたまた不況だ――と、ことあるごとに市場は大騒ぎしますが、長期サイクルで見れば心配無用。２０１２年 11 月から 20 年間にわたって、日本が長い上昇の波に乗っていることに変わりはないのです。

　

――といった先から水を差すようで恐縮ですが、上昇トレンドが終わる可能性もゼロではありません。注目ポイントのひとつは第一波の天井、15 年６月の２万９００円です。次の波の底値がこれを下回ると、株価の上昇は止まります。少なくともしばらくは調整局面が続きます。２万円を下回る展開も予想されます。

しかし、それで上昇トレンドが終わったとはいえないのです。いずれ底入れし、次の上昇波動がやってくるはずです。ただしそれには安倍政権が続き、アベノミクス・脱デフレ・第４次産業革命という国策が前進することが前提になりますので、国内情勢への注視は必要です。逆にいうと、その値を割らなければ、さらに新高値が出るということです。

ちなみに下降トレンドを読むポイントはこの逆。前の波の底値に次の天井が至らなければ、さらに下降が続きます。失われた 20 年においては、何度もこの波形が描かれました。

下降なら、前の相場の「谷」で上げ止まる。
上昇なら、前の相場の「山」で下げ止まる。
予測の際の、きわめて有力なシグナルです。

次の山は 19 年半ばの２万７０００円、という予測を先ほど述べました。これを達成した後、前の山である２万３０００円を下回らなければ、さらに次の上昇の波が来ます。オリンピックに向けた盛り上がりを追い風に、１９８９年 12 月末の最高値、３万８９１５円をつけることすら、夢ではありません。

　

２０１８年２月の株価暴落はなぜ起こったか

長いサイクルで上昇トレンドにあることがわかっていれば、目先の上下に一喜一憂する必要はありません。今年２月６日に起こった株価暴落も然り。この日、日経平均株価は１６００円も落ちて２万１７４０円になりましたが、これも大騒ぎするには及びません。引き金となったアメリカのダウ平均株価の暴落も、１５００ドル以上の下げ幅が「リーマン以上」「史上最大」と騒がれましたが、その後は一応の落ち着きを見せています。

この出来事は「好景気終焉を告げる大事件」などではなく、株価の過熱を警戒した投資家たちが売りに転じることで株価が落ちる一時的な現象です。このような現象のことを「調整」といいます。

直接のきっかけは、アメリカの長期金利が２.88 ％をつけたことでした。ウォール街では、金利が２.65 ％を超えれば「適温相場」が崩れるという見方をしています。ゴールドマンサックスやモルガンスタンレー等のアナリストは、２.75 ％を超えれば過熱、と規定しています。２月当時の金利は、それらを軽々と突破していたのです。

２０１６年 11 月のトランプ大統領誕生以降、ダウ平均も急上昇していました。２０１７年の年間上昇率は 38 ％。これまた熱しすぎの数字です。相場の世界では、「 30 ％」を一つの目安とします。これは古今東西の共通認識。我が国でも「３割高下に向かえ」という言葉があります。「３割上がったら売るべし、３割下がったら買うべし」という意味で、江戸時代中期から使われている格言です。

過熱への警戒感が沸点に達すると、投資家は売りに転じます。今回は株価上昇率 38 ％、長期金利２.88 ％になるまで落ちなかったのですから、かなり「粘った」ことになります。しかしそのぶん、調整も激しくなったというわけです。

　

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